「常識を疑ってみる」というのは何か調べたり、考えたりするきっかけなのですが、かのアインシュタインは常識についてこのように述べています。
常識とは十八歳までに身につけた偏見のコレクションのことをいう。 なるほど。
これに基づいて普段常識といわれていることを見てみると、ちょっと色々分かって面白いです。
と、いうのも「常識」の言葉が出る場合大抵は「特定の場面においてある行動を指定する際」に用いられるからです。
これにはその行動をしてはいけないと禁止も含まれます。
また、常識についてはその
理由を述べません。
常識についてなぜそうなのかとたずねても答えは返ってきません。
なぜなら、「常識」という言葉を使用するのは理由を述べることを避けるために他ならないからです。
ここでは本当にその常識に理由があるかどうかは問題ではないのです。
問題はそれを言う事によって「理由が省かれること」にあります。
なぜなら・・・という言葉ではじめた瞬間、その場面における行動の特定は常識とは違うものになります。
理由を知っているならそれを述べれば理解も早い。
「常識」という言葉を使う必要がないのです。
「常識が分からないのか」といいますが、これは実は変な言葉です。
理解させるのならば、それは理由を述べた上できちんと説明すればよいのです。
説明できないことは理解には繋がりません。
だからこそ、「常識」という言葉を使っているのです。
例として思いついたものに「お年寄りには席を譲る」というものがあります。
これはアインシュタインの言う「偏見」の典型例でしょう。
お年よりは足腰が弱いのだから、という偏見が元になっています。
故にこの理由は述べません。失礼ですから。
代わりにこれを常識ということにして行動させます。
それに、よくよく考えてみると、今は年金で遊んで暮らせる年寄りよりも毎日通学のプレッシャーに耐えている学生のほうが実は座る必要があるのではないかと思ったりします。
そのままプレッシャーに押しつぶされて引きこもったり、酷い場合は自殺もある最近の時勢。
今の学生の未来には年金自体があるかどうか分かりません。
まぁ、最近は元気なお年寄りはむしろ譲られることに抵抗を持ったりもしてますから、「常識」などすぐに変化するかもしれませんが。
こうしてみると、実はちゃんと考えるという意味では「常識を疑う」どころか、相手にしないで軽く受け流すぐらいがちょうど良いのかもしれません。
普段、癖のように「常識」といっている人は、ちょっと考えなくなっているかもしれないのでご注意を。
- 2009/11/18(水) 03:47:59|
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久しぶりに硬めな人類学のお話、でもないかもしれない。
マルクス経済学、というと名前だけで古いだのと申す人は結構います。
ところが、そんな人でも不思議とマルクスの述べた貨幣の誕生するまでの過程は意外とすんなり受け入れていたりします。
これはどういうことか簡単に書きますと、
1、もともと、人は物々交換をしていた。
2、物々交換では常に相手の持ってくるものが必要なわけではないので、どこでも使えて皆が認める価値あるものが必要になった。
3、そこで貴重な金や銀、宝石といった鉱物。米や麦といった主要農産物。これらが全てのものの価値を決める物差しになった。
4、さらに流通性を高めるために、硬貨に換えられ、持ち運びが便利な紙幣が登場した。
これがいわゆるマルクス経済学で述べられている貨幣誕生の過程です。
現代ではさらに次の段階でカードや電子マネーが追加されるのでしょう。
ところが、経済人類学を日本で紹介した栗本氏によりますと、これはあくまで分かりやすくするために事実とは違うことを言っている・・・とのことで、これへの反証に関しては氏の本を読んでいただくとして、今回は私なりにこの貨幣の進化論とやらに軽くメスを入れてみたいと思います。
そのメスとなるのは以下の記事です。
http://www.cnn.co.jp/science/CNN200911040030.html
サルの毛づくろいは交尾の対価、研究者が「市場原理」観察 >「動物たちは言葉で交渉したり契約を結んだりはしないが、それでも強制力によらない商品やサービスの交換が行われ、対価について一定の合意を成立させているようだ」と論じている。
ちなみに某所のコメントでは動物の世界でさえ「市場原理」でしか見ることができないのはおかしいといったものがありましたが、英語におけるMarketは日本語の「市場」よりも幾分か広く使える単語なのでこの辺りはちょっと翻訳の問題もあるようです。
(引用元のURLでも「ウォール街」なんて書いてちょっとばかり間違ったほうに誘導してるし・・・)
恐らくは日英お互い感覚的に近い表現だと、「交換する約束」ぐらいではないかと私は思います。
そして、「交換する約束」と表現することで単純な一方通行的進化観を変える手助けになります。
マルクスの経済学では元々が物々交換で始まっている、とするように、いわゆる物品が始まりにあります。
その物品の交換から現実に存在しないもの、つまりは貨幣はそれ自体の価値ではなく信用を持って取引する方向へ変わってきたとするものです。
現代では更にカードや電子マネーと存在は目に見えないものと化しています。
ですが、実のところ、いつでもどこでもサービスや物と「交換する約束」は猿の時点で、それが物品として目の前になくても、十分に認識として備わっているものだったりするのです。
物々交換、鉱物、主要農産物、貨幣/紙幣、カード/電子マネーというのは、その時代におけるシステム上使われる道具に過ぎず、その道具は本質の部分では結局猿の「毛づくろい」と比較しても何も勝らなければ、劣ることもないのです。
これらはそれぞれ相手との「交換する約束」が成り立たねば、結局は何の価値も生まないという部分も共通です。
流通に貢献する割合が違う、というのがいわゆる反論になるかと思いますが、これも世界恐慌で山と詰まれた紙幣や、会社が倒産することでただのおもちゃに変質したカードという現実を見れば、一概に貨幣やカードが流通させるのに優れているとは言いがたかったりします。
極端な話、世界戦争でもおきて国家と社会が崩壊したら信用できるのは身を寄せ合える相手だけなわけですからね。
もちろん、人間はそこまで愚かではないので微妙なバランスのところで信用を保ち続けるのだとは私自身は信じたいのですが。
- 2009/11/06(金) 01:00:07|
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社会に出てまだまだ時間がそれほど経ったわけではないのですが、短時間の間にいろんな事を学びました。
それは良いこともあれば悪いこともあります。
特に酷い日本語の文章を書く人がこんなに世の中に多いとは思いませんでした。
自分もよく分からない文章をさんざん書いてきた上でそれを棚にあげて敢えて書きますが、酷いものは本当に超越しています。
それも決して若くない、恐らく組織規模と地位から考えればそれなりの教育を受けているはずの人が酷い日本語を書いてきます。
若い人の日本語力が低下しているとは聞きますが、はっきり言って年配の人にも碌でもないのはごまんといます。
酷いにも色々種類がありますが、そもそも何を言っているのか読んでもさっぱり分からない。伝える意思すらないのではないかと勘繰りたくなります。
そんな時に登場する言い訳に「日本語は曖昧だから」というものがあります。
これを言うとよく分からない文章でも正しいように思わせてしまう魔法の効果があります。
何より外国人を黙らせるのにもってこいな為、そういう場面で多用されがちです。
また、人間は不思議と良く分からないもの、不可思議なものに妙な魅力を持つといいますか、実際の質以上に評価されることがあるようです。
実際、日本語を使用して明確な意思を伝えることはできますし、分かりやすい文章を書く人たちもたくさんいます。
あくまで日本語では曖昧な表現ができるというだけであって、伝えたいことが日本語を使用することによって曖昧になってしまうわけではないのです。
これは英語でも同じで、英語にも曖昧な表現は日本語並みに存在してますし、普段の生活でその曖昧な表現を駆使して楽しんだりもします。
違いは明確な意思を伝えなければいけない場面で曖昧表現を使うか否かであって、これは言語という広い問題では決してなく、本人の意思とそれまでに培ってきた教育の問題でしかないのです。
海外の人が日本語は曖昧というのは彼らとは文化的な面が異なり、日本人が普段の生活の中から身についた故にできる表現も彼らはその生活の中で暮らしていないわけですから、その生活に関する部分から説明しなければいけないために起こることであって、その曖昧と本人の伝える意思と能力によって生まれる曖昧は全く異なります。
この曖昧の問題よりも日本ではむしろ文章の簡単な入力変換ミスや段落の下げがなかったりといったことの方が気になる性質のようです。
もちろん、ケアレスミスはもったいないのでないに越したことはないのですが、これは後から見た人でも文章がちゃんと組み立てられていればケアレスミスだとすぐに気が付いて直せますが、元の文章が全く意味不明だと本人に確認するしか方法はないのです。
これはケアレスミスを直すよりも非常に手間がかかります。
誰とは書けませんが、自己保身のためだけに日本語を曖昧と卑下し、不相応な地位にいる人たちは早い段階で退いて頂ければと思います。
そんな言い訳を駆使して居座っていては周りも迷惑ですし、なにより本人にとってもいいことはありません。
- 2009/10/17(土) 15:05:50|
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ちょっと考えればすぐに分かるのに意外と信じられている嘘というものは結構世の中に溢れているものです。
例えば、『武器をなくせば戦争がなくなる』、という嘘。
これは意外と信じる人が多いものの一つです。
今日のオバマ大統領のノーベル平和賞受賞のニュースを見て改めて思ったことです。
「核兵器を廃絶して平和な世界を作る」という点が評価されているようです。
しかし、断言しますが核兵器を仮に廃絶することに成功したとしても
戦争は絶対になくなりません。核兵器に限らず武器は戦争によって使われるものであり、自己の主体性を持ちません。
簡単に言えば、武器は「戦争したい」と主張できるわけじゃあないのです。
戦争をするのは人間であり、その戦争の結果、武器というものが開発されたわけです。
仮に武器がないなら自分の体を使えばよいだけです。
核を使うよりもずっと生々しく、エグい戦争がそこには展開されるでしょう。
さて、非難の矛先は兵器を開発する研究者や実際にそれを生産する企業にも向けられたりしますが、これもお門違いというものです。
なぜなら、彼らが開発したり、それを使って商売にできるのも、必要としている人がいるからに他ならないからです。
もし、必要とされていないのならば、「武器を廃絶しよう」というキャンペーンなんぞ必要なく、産業の一形態でしかない軍需産業も衰退するしかないわけです。
ある企業に目標を定めて猛烈な抗議とネガティブキャンペーンをやれば、収入を減少させ、倒産に追い込むことは可能かもしれません。
しかし、その企業が担っていた生産部分は他の会社に移行するだけで、ニーズとして存在している業界そのものを崩壊させるのは非常に困難です。
今回の受賞に関しても疑問視するところは既に多く拝見することができるのですが、それ以上に改めて「核兵器をなくしたら本当に平和になるの?」と問いかけてみたくなるニュースでした。
- 2009/10/10(土) 02:31:17|
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最近のテレビを見ていると、4年前にただひたすら人気に任せて選挙をやっていた頃に比べて、随分とイギリスらしくなったな、と思います。
例えば、選挙区の予想と獲得議席数が新聞の一面になることはありませんでしたし、政策がそれぞれの党でリストアップされて比較されることもありませんでしたし、また、選挙後の影響についても正負の両面が出るようになりました。
ただ、極端からちょっとはマシになっただけで、実際は獲得議席予想は結構どの新聞もはずれましたし、政策を比較してもそれが大勢には影響しませんでしたし、選挙後の結果についてもとりあえず気にしない(もしくはする余裕がない)人が大半だったのだと思います。
これは単純に政治家・マスコミ・国民の努力不足だと思われます。
まぁ、国民が努力不足なら、それに追随してマスコミも政治家も努力不足になるのは当然なのですが。
ちょうど、私がイギリスにいた頃も選挙で湧き上がっていた頃でした。
そこではテレビの中でも、一般のパブの会話でも結構皆さんで議論が盛んでした。
もう数年前になるのでうろ覚えになるのですが、そんなイギリスでは見たけど、日本では見ないタイプの論調をちょっと紹介したいと思います。
税金は払って当然。 日本では税金を支払うこと(とりわけ消費税)に非常に大きな抵抗があります。
政治家が無駄使いするから・・・という意見もありますが、私は多分、色んなものが日本では結構タダで手に入ってしまうせいなのではないかと思います。
それはビジネス戦略であったり、趣味に近い活動だから採算を度外視したりと色々あるのですが、例えば図書館がタダというのは普通に日本ではまかり通っていたりします。
これは結構お笑いで、当然本を管理したり、貸し出しをする時にコストはかかっているのです。
そのお金は誰が出しているのかといえば国であり、その国にお金を出しているのは私たちです。
だから、図書館は正確にはタダなんかではなく、行く前からすでにお金を取られているわけです。
また、この国では民間の提供するタダには「ビジネス的な何か」を感じとる人は結構多いのですが、公共機関となるとこれがなぜか「享受して当然のもの」になったりします。
もっと端的に言えば誰がお金を出して、誰が使うのかといったサイクルに関して非常に無頓着であったりします。
故に政府の予算の使い方にしても頓珍漢な論調が非常に目立ちます。
特に税金を払わなかった場合のケースに関して、誰も考えようとはしない点はお見事です。
視野の狭さだけはピカイチというか・・・。
これは結構重要なことで、例えば英国で数年前にガソリンの値段が高騰した際にトラック業者がストを起こし、税金の緩和を訴えましたが、これには否定的な意見が結構出ました。
なぜかといえば、彼らの税金を減らすということはその肩代わりがどこかに行くということです。
税金が入らないのですから、今までどおりの国家運営を続けるとすると、どこか別のところから税金を取り立てる(もしくは国債発行して借金をする)か、逆に支出を抑えて公共サービスを削減しなくてはいけません。
ガソリン税を減らした分の肩代わりが自分に行くと考えるとどうでしょうか?「さっさとストをやめて働け」という奴が出てきます。ちょっと考えれば当然のことです。
これが日本だと国に訴えるとその肩代わりが国民に行くということを考える頭そのものがありません。
国家が自分自身と直結しているという意識はないですし(つか、世界中を見ても欧米ぐらいなんだけど)、それゆえ、政府がまるでタダで働くなんでも屋のような取り扱いで、(使ったらゼロになるというとてつもない支出である)一票を投じることになります。
これで良くなるわけがありません。
先ほどのガソリン税の件に関しても、彼らに同情して「自分たちへの負担は増えるだろうけど、それでも仕方ない」という意見か、「いや、あいつらは我慢して働くべきだ」という意見に別れ、細かい理由を突き詰めて、どの程度税金を減らしてやるのか(またはしないのか)、そして減らすならどう補填するのか、といった部分へ話が行くはずなのです。
と、いうのはここで私が言わなくても既にマスコミでも理解している人は多分結構いて、それゆえに民主党のマニュフェストに現実性があるのかといった論調を繰り返していたようです。
ただ、悲しいかな、それが視聴者にどう関連があるのかが全然伝わりません。テレビ局にとって視聴者は間接的な客であり、その客は当たり前のように消費者意識でいるのですから、肩代わりのために税金を増やすと言ったら反射的に批判するだけです。
こういう関係にある以上、客である視聴者を批判するようにはなりませんし、結果としてスローガンのように「現実性」を繰り返して何を批判しているのかすら曖昧であり、その理由を突き止めるまでに至りません。
もちろん、その増やし方使い方に問題があると考えるならいくらでも言って良いのですが。
まぁ、政府も政府でそれとは別にこっそりと使っていたり、逆に使うといって使わずに増やしていたりするわけですから、これはもう完全に論外です。
ですが、それを追求するにしても、一人一人が考えて、頓珍漢な意見には容赦なく反論するぐらいにならないとどうしようもありません。
なんだかネガティブな方向ばかり書いてますが、少なくとも今回の選挙で単純に好きだから嫌いだからで決めることがどれだけ危険なのかようやくその実例が目の前にでたことで、「考える」方向へと進んでいくのではないかと私は期待しています。
将来が楽しみです。
- 2009/09/05(土) 10:21:41|
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